働く介護職が妊娠の報告をするときの注意点

介護職の仕事をしているときに妊娠が分かった場合には、他の職員の業務の負担が大きくならないようなるべく早い段階で現場のリーダーや施設長などの信頼のおける人に相談を持ち掛けることが大事です。特に、最小限の人員で介護業務を行っている現場において、早めの相談は必須です。

場合によっては業務の引継ぎに手間が掛かったり、勤務体制の大きな見直しが必要となったりすることもあります。そのため、妊娠が分かった際には相談のタイミングを逃さないよう心がけましょう。

女性の介護職の数が多い現場の中には、出産をした後も安心して働ける体制が整っているところや、女性向けのキャリア支援を行っているところが多くあります。出産後も介護職の仕事を長く続けたい人は、産休や育休の申請の仕方や、職場復帰に向けた準備について、職場の担当者と話し合いながら理解をすることが肝心です。

たとえば、地域に密着した介護事業を専門に扱う社会福祉法人やNPO法人においては、妊娠中の女性の介護職に対するフォローを強化したり、個別の職場復帰プログラムを作成したりしているところも珍しくありません。なお、職場によって実際に取得できる休暇の日数や、職場復帰までにかかる時間などは大きく異なります。

就職をしてから出産や育児を考えている人は、求人募集をしている事業所の求人票やホームページを参考にしながらできるだけ女性の介護職に優しい現場を見つけるのはもちろん、妊娠が発覚した後の対処法についても就職活動中にきちんと調べておきましょう。